たこ焼きにタコが入ってない！！店員にどんな対応を求められる？

日本人に広く愛される食べ物、タコ焼き。大阪が本場とされていますが、その人気は全国に広がっており、押しも押されもせぬ食べ物といえます。

タコが入っていなかったら…

そんなタコ焼きですが、生地の中にタコが入っている食べ物です。当然、買い求める客は「タコが入っている」ことを前提に販売店を訪れ、タコ焼きを買います。

ところが稀に「忘れた」あるいは意図的に、タコが入っていない場合があります。このような場合、客としては「タコが入っていないじゃないか」とクレームを言いたくなってしまいます。また、代金を返してもらうことも考えたくなりますね。

レアケースだとは思いますが、仮にタコ焼きにタコが入っていなかった場合、返金を迫ることはできないのでしょうか？　また、作り直しを命じることが出来るのか、そして罪になるのかも気になるところ。銀座さいとう法律経済事務所の齋藤健博弁護士に詳細を聞いてみました。

返金を迫ることは出来る？

齋藤弁護士：

「できると思われます。タコ焼きを購入する購入者にとって、タコが入っていないものの供給を受けることは、本質的な債務を履行されていないことを意味します。仮に、食べてしまった場合であってもこれは同じでしょうが、基本的には原状回復、すなわちタコなしのタコ焼きを返し、代金の返還を受けるのが通常です」

やはりタコが入っていることを前提にタコ焼きを買うわけですから、入っていない場合は販売者側に返金する義務が発生するようですね。

作り直しを命じることはできる？

齋藤弁護士：

「これがもっとも自然な流れなのではないでしょうか。それに対して、代金を請求することができる立場に店主はあるのですから、やはり作り直してもらい、それに対して正当な代金を支払うべきでしょう」

返金同様タコが入っていない場合、購入者が作り直しを要求した場合、販売店はそれに応じなければならないのですね。

故意だったら罪になる？

齋藤弁護士：

「故意に、タコを抜き、商品を供給していたのであれば、これは詐欺罪が成立し得る事案でしょう」

タコが入っていないケースはかなりレアですが、「わざと入れない」ことはほとんどありえません。しかし仮に故意にやってしまった場合は、詐欺罪に問われることもあるようです。

まとめ

タコ焼きに限らず、たい焼きにあんこやクリームが入っていない、カレーパンにカレーが入っていないなど、販売者とお客さんで事前に合意して買った商品が条件を満たしていない場合には、返金や作り直しを求めることができます。

ただしあくまでもそれが事実と証明できることが条件。例えば、購入者が、虚偽で「タコが入っていない」とSNSで発信したような場合には、偽計業務妨害罪などにあたる可能性があるので、絶対にやめましょう。