離婚した方が良い夫婦の8つの特徴！迷ったときにやるべきことも解説

「離婚したほうが良い夫婦って、どんな夫婦だろう？」
「自分は、もう離婚したほうが良いのではないだろうか…」

「離婚したい」と思ったときに、その判断が正しいかどうか客観的に知りたくなることがあるかもしれません。

一般的に、離婚したほうが良いと判断できる夫婦の特徴としては、以下の8つが挙げられます。

• 不倫や浮気繰り返している
• 暴力やモラハラがある
• 浪費など金銭面での問題がある
• 一緒にいることで精神的な苦痛がある
• 家庭環境が子どもに悪影響を及ぼしている
• 子どものためと割り切った婚姻関係を継続するのが辛い
• 性行為がなくセックスレスが長く続いている
• コミュニケーションが一方的になってしまう

上記のような状況にいる場合には、離婚を考えてもよいかもしれません。

ただし、上記のような状況があったとしても、中には離婚を踏みとどまったほうが良いケースもあるため、注意が必要です。

この記事では、離婚したほうが良い夫婦の特徴を取り上げると同時に、離婚したいと思ったときにどうするべきかの判断基準や注意点などについても詳しく解説していきます。

離婚したほうが良い夫婦の8つの特徴

ここでは、離婚したほうが良い夫婦の8つの特徴について詳しく解説していきます。

不倫や浮気繰り返している

不倫や浮気は、結婚相手との信頼関係を著しく損なう行為です。

もし、配偶者が不倫や浮気を繰り返しているのであれば、離婚をしたほうが良いといえるでしょう。

一度や二度の不倫や浮気であれば、意図せず起こりうることがあるかもしれません。

しかし、そのような不貞行為を繰り返しているような状況であれば、今後、夫婦関係を修復することが難しいかもしれません。

そのような場合は、離婚を決断しても良いでしょう。

暴力やモラハラがある

暴力やモラハラは、直接的に自分自身や子どもたちの安全を阻害する恐れがあります。

相手からの暴力やモラハラが日常的にある場合も、やはり離婚をしたほうが良いといえます。

身体的な暴力が大きな問題であることはもちろん、精神的に相手を追いつめるような「モラハラ」についても問題視する必要があります。

人格否定や長期的な無視などに苦しんでいる場合は、モラハラ被害を受けている可能性が高いといえます。

このように、身体的または精神的に辛い状況にある場合には、離婚を検討することをおすすめします。

浪費など金銭面での問題がある

配偶者に浪費癖があったり、ギャンブルが好きで家計に影響を及ぼしても辞められなかったりするような場合には、離婚をしたほうが良いかもしれません。

借金をしてまで浪費してしまったり、ギャンブルに使い込んだりしてしまう場合、夫婦関係の修復は簡単ではありません。

そうした浪費が家計を圧迫したり、最悪の場合借金が膨らんだりしてしまうといった場合は、自分自身や子どもへの被害が大きくなる可能性があります。

銭面の問題は、どちらか一方が支えるということが難しいため、金銭トラブルが絶えない場合には離婚を検討することをおすすめします。

一緒にいることで精神的な苦痛がある

暴力やモラハラなどの明確な理由がないものの、配偶者の言動や振る舞いなどが気になり、一緒にいることで精神的な苦痛や結婚生活に対しストレスを感じることがあるかもしれません。

このような状況の場合、すぐに離婚を考えるのではなく、まずは別居などで相手と一旦距離を取ることもおすすめです。

物理的に相手と距離を置くことで、心身共に回復が見込めるようであれば、離婚せずとも関係性を修復できるかもしれません。

もちろん、既に耐えきれないような精神的苦痛を感じているのであれば、離婚を検討してもよいでしょう。

家庭環境が子どもに悪影響を及ぼしている

家庭環境が子どもに悪影響をおよぼしているような場合では、すぐに離婚したほうが良いかもしれません。

たとえばDVが子どもにおよんでいたり、精神的に子どもが追い詰められていると感じたりしている場合には、子どもの安全を確保することを最優先してください。

子どもは、幼少期から精神的苦痛を受け続けると、発育に影響が出たり大人になってからも悪い影響が出たりすることがあります。

また、直接的に暴力ではなかったとしても、夫婦間のケンカや金銭面などの問題で生活に悪影響を及ぼしている場合には離婚を検討することをおすすめします。

子どもがなるべく安心して生活できるように、環境を整えることができるような判断をしましょう。

子どものためと割り切った婚姻関係を継続するのが辛い

子どものためであっても、割り切った婚姻関係を継続することが辛いという場合には、離婚を検討しても良いかもしれません。

すでに夫婦の関係が冷めてしまっていても、子どものために「仮面夫婦」を演じて、正常な家庭環境を築こうとする場合があるかもしれません。

それが特に苦痛でないのであれば問題ないかもしれませんが、ストレスになってしまうような場合には離婚するほうが得策といえるでしょう。

性行為がなくセックスレスが長く続いている

夫婦間の性行為が長く続いている「セックスレス」に陥ってストレスを感じているのであれば、離婚を検討すべきかもしれません。

セックスレスは、解消するのは簡単ではないためです。

セックスレス状態以外の夫婦関係に問題がないのであれば、カウンセリングを受けるなど専門家に相談することで解決できる可能性もあります。

ただし、セックスレスに大きなストレスを感じており、それを解消するのが困難な場合は離婚を検討することをおすすめします。

コミュニケーションが一方的になってしまう

夫婦間のコミュニケーションが一方的になっていると感じる場合には、離婚を検討しても良いかもしれません。

夫婦間のコミュニケーション不足は、近年では離婚の理由として一般化されつつあります。

ひと昔前には、夫婦のコミュニケーションを言葉で行わなくても良しとされる傾向がありましたが、近年は夫婦のあり方は変わりつつあります。

夫婦間で何か問題があった場合に話し合いをもちたいと思うことは当然のことです。

そのような場合に語りかけても、「忙しいから」「全部任せる」といった態度で話し合いができない場合には、大きなストレスがかかってしまうかもしれません。

このような場合はまず、親や友人など信頼できる方もしくは専門家に相談することをおすすめします。

そのうえでも解決されないようであれば、離婚を検討しましょう。

離婚を踏みとどまったほうが良い5つのパターン

自分自身はストレスを感じている場合でも、状況によっては離婚を踏みとどまったほうが良いこともあります。

ここでは、離婚を踏みとどまったほうが良いパターンを5つ解説します。

自分側にも問題がある場合

相手だけでなく、自分にも反省すべき問題がある場合には、離婚を踏みとどまって慎重に検討することをおすすめします。

よくある例として、相手の浮気が原因で離婚を検討することがあります。

浮気自体は相手の不貞行為であっても、中には自分が性交渉を拒否していたり、夫婦間でのコミュニケーションが著しく不足する状況を作ったりしていることがあるかもしれません。

離婚せずに夫婦間の関係を修復できるかもしれません。

ただし、「自分側にも問題がある」と考えすぎてしまう必要はありません。

モラハラなどは基本的に「自分に問題がある」と感じやすくなる傾向があるため、傷が大きくなってしまうこともあるからです。

自分にどの程度の負担がかかっているのかを考え、状況によっては専門家に相談して検討すると良いでしょう。

金銭的なデメリットが大きい場合

離婚をすることで収入がまったくなくなり、生活が立ち行かなくなったりする可能性があるなど、金銭的なデメリットが大きい場合には、直ちに離婚をすることは踏みとどまったほうが良いかもしれません。

離婚する場合の金銭的なデメリットがどの程度になるのかを事前に十分検討したうえで、離婚しても自分の収入で生活できる経済的な基盤を作っておく、またはそうした場所（実家など）を確保しておくことがベストです。

ただし、DVなどのようにただちに離婚したほうが良い場合もあります。

身の危険を感じるような状況においては、まずは安全を確保することを最優先にしてください。

そのほか、配偶者暴力相談支援センターや生活保護など、家庭内トラブルによって困窮する方を支援する制度を活用することも可能です。

一人になった場合の精神的負担が大きい場合

離婚して一人になってしまった場合の精神的負担が大きくなる可能性がある場合には、すぐに離婚するのは控えましょう。

子どもがいない場合や、相手に親権がわたってしまった場合に、強い孤独感を感じたり、将来に対して不安になったりすることがあります。

「一人になるのは怖い」と不安になるのであれば、離婚は一度踏みとどまりましょう。

結婚生活を続けるうえで問題が解決されることもあるかもしれませんし、将来的に離婚することを前提に、精神的自立の道を探っていくことも可能です。

双方で結婚生活を続ける意思がある場合

夫婦間に問題があるものの、双方で結婚生活を続けたいと考えているのであれば、一旦踏みとどまってみましょう。

たとえば、不倫やセックスレス、考え方の行き違いなど、トラブルはあるもののお互いに「別れたくない」と感じるのはよくあることです。

お互いに愛情があり、努力によって修復したいと考えているのであれば、すぐに離婚を考えなくても良いでしょう。

子どもへの負担が大きい場合

離婚することで子どもへの負担が大きくなる場合には、いったん踏みとどまって慎重に考えるべきです。

離婚すると、生活環境は大きく変わります。引越しや転校を余儀なくされる場合もありますし、金銭的な面でもこれまでの生活と変わってしまうことはよくあります。

離婚にはそうした変化はつきものですが、それが子どもに大きな負担となってしまう場合には注意が必要です。

金銭的に困窮してしまったり、子どもの転校によって将来に大きな影響を与える可能性がある場合には、大きな決断を下す前に解決策を探ってみても良いかもしれません。

ただし、著しく関係の悪い状態を保つことで、かえって子どもに悪影響が出る場合もあります。

状況を冷静に見極めながら、子どもや自分にとってベストな方法を探ることをおすすめします。

離婚したほうが良いか迷ったときやるべきこと

この章では、「自分は本当に離婚したほうが良いのかな？」と迷ってしまった場合にやるべきことについて解説していきます。

離婚したいと思った原因を分析する

離婚を迷った際には、離婚したいと考えるようになった根本的な原因を探して分析してみましょう。

不倫や暴力、金銭面などといった理由が明確な場合は別として、漠然とした理由で「離婚したい」と感じていることもあるかもしれません。

その場合は根本的な「なぜ離婚したいのか」の疑問に立ち返ると、見落としていたことに気づける可能性があります。

相手が自分の話を聞いてくれないことが離婚したい原因であれば、「本当はもっと話をしたい」「相手には愛情があるけれど、それが伝わっていない」といった、根本的な問題が見えてくるかもしれません。

そうした問題を明確にすることで、より自分にとってベストな解決策を見いだせる可能性があります。

夫婦間で話し合う

可能であれば、夫婦関係についてじっくり夫婦間で話し合いをもつことをおすすめします。

中には、自分だけで悶々と不満を持ってしまい、話し合いをもたないまま「離婚したい」と考えてしまう方もいます。

しかし、話し合ってみることで関係の修復ができるといった場合もあります。

もちろん、既に何度も話し合ったうえで離婚を決断することもあるでしょう。

また、相手がまったく話し合いに応じないといったこともあります。

そのような場合には、離婚を検討する必要があるでしょう。

一時的に夫婦で距離を取る

夫婦で話し合ったり、コミュニケーションを取ろうとして問題が解決できない場合は、一時的に夫婦で距離を取ることをおすすめします。

どちらか一方が実家に帰る、知人や友人の家に行く、ホテルに行くなどで距離を取ってみましょう。

常に一緒にいることの多かった夫婦が、一時的にでも距離を取ることでお互いの状況を見つめなおすきっかけが生まれる場合があります。

また、コミュニケーションを取ろうとしてこなかった相手の場合、家を出ることでその関係性に緊張感を与えられるかもしれません。

信頼できる相手に相談する

離婚したほうが良いか迷った際には、友人や親、兄妹など信頼できる相手に相談してみましょう。

自分ひとりで考えていると、どうしても主観的で偏った考え方に固執してしまう可能性があります。

信頼できる相手に相談することで、今まで自分だけでは見えていなかった問題点や解決策が見いだせるかもしれません。

弁護士などの専門家に相談してみる

身近に信頼できる相手がいない場合は、弁護士やカウンセラーなど専門家に相談することもおすすめします。

弁護士に相談すると、法的な観点から離婚に関するアドバイスを受けられます。

離婚に関しての専門知識をもっているため、慰謝料や財産分与、各種手続きなど適切なアドバイスを受けることが可能です。

精神的な面でサポートを受けたい場合には、カウンセラーに相談することもおすすめです。

離婚したほうが良いと感じたときに注意すべき点

ここでは、「離婚したほうがいいかも…」と感じたときに注意すべき点について解説します。

勢いに任せて離婚を決断していないかを熟慮する

まずは、勢いに任せて離婚の決断をしていないのかをいま一度熟慮しましょう。

相手の浮気が発覚した直後や、暴力をうけた直後などの場合は感情的になっていることもあり、冷静な判断がつかなくなっている場合があります。

離婚は生活を大きく変える重大な決断です。感情的に判断するのではなく、なるべく冷静な状態で検討する必要があります。

感情的な状況にあるなら、それが収まるまで待ってからどうするべきかを判断しましょう。

子どもにどのような影響があるかを考える

離婚することで子どもにどのような影響があるのかについても、じっくり考えてみましょう。

離婚することが必ずしも悪いことではありませんが、子どもにとって大きな影響を及ぼすことはたしかです。

なるべく客観的に、子どもへの影響を考えて離婚を検討すべきです。

そのうえで離婚したほうが子どもにとっても自分にとっても良い、と判断したら離婚に踏み切りましょう。

離婚した場合の親権や金銭面について確認する

離婚に踏み切ってから、実は親権が取れなかったり、慰謝料を取れると思っていたのに取れなかったり、ということがあっては問題です。

思わぬトラブルを防ぐためにも、離婚した場合の親権や、金銭面について事前に確認しておきましょう。

そのほか、離婚した際、親権や慰謝料などについて疑問を持っているのであれば、弁護士に相談することをおすすめします。

また、それ以外にも離婚した後に自分で職を見つける必要がある場合、どのような職種で働けるかといった点についても事前に把握しておくことをおすすめします。

法定離婚事由を証明する証拠を確保する

相手が離婚したくないと言っても、法定離婚事由がある場合には裁判によって離婚が可能となります。

• 不貞行為
• 悪意の遺棄
• 3年以上の生死不明
• 強度の精神病に罹り、回復の見込みがない
• その他、婚姻を継続し難い重大な事由

このような状況においては、まずはそれらの離婚原因の証拠を確保しておきましょう。

たとえば不貞行為を証明するためには、「配偶者以外と性的関係を持っている」ことの証明が必要です。

画像や録音、動画などの証拠を確保しておきましょう。

とはいえ、法定離婚事由を証明することは簡単ではありません。

具体的にどのような証拠が必要なのかについては、弁護士の判断を仰ぐことをおすすめします。

まとめ

以上、この記事では「離婚したほうが良い夫婦」の特徴を中心に、離婚の判断基準などについて詳しく解説してきました。

離婚したほうが良い夫婦の特徴として、以下の8つを解説しました。

• 不倫や浮気繰り返している
• 暴力やモラハラがある
• 浪費など金銭面での問題がある
• 一緒にいることで精神的な苦痛がある
• 家庭環境が子どもに悪影響を及ぼしている
• 子どものためと割り切った婚姻関係を継続するのが辛い
• 性行為がなくセックスレスが長く続いている
• コミュニケーションが一方的になってしまう

上記のような状況の場合は、離婚を検討してみても良いかもしれません。

ただし、さまざまな家庭の状況によって、「必ず離婚したほうが良い」と言い切ることは簡単ではありません。

暴力やモラハラ、浪費癖などただちに脱したほうが良い場合もあれば、すぐに判断することが難しいケースもあるでしょう。

自分の置かれている立場をなるべく客観的に分析し、どうすることがベストなのかを判断することをおすすめします。

もし、離婚について親権や慰謝料など法的な観点から不安を感じているのであれば、ぜひ一度弁護士に相談することをおすすめします。

弁護士は離婚について、法律の専門家という立場から、あなたの不安を解消するサポートを行います。

離婚についての問題を一人で抱えるのではなく、ぜひ弁護士に相談して解決を目指しましょう。