心の弱みにつけこむ悪質占いサイト｜詐欺の手口と対処法

近年、悩み相談のような占いサイトがインターネット上で増えており、金銭のトラブルが増加しています。周囲に打ち明けられない悩みを相談していうるうちに、悪質な占いサイトにつけ込まれ、多額の料金を請求されるケースが目立ちます。

今回は詐欺の手口とそれを見抜く方法、詐欺に遭った場合の対処法などをご紹介します。

悪質占いサイトの詐欺の手口

鑑定士は資格というものがなく、誰もがなれるものです。ゆえに占いサイトは玉石混交。良いサイトもありますが、悪質なサイトもかなりあります。

利用料金も高額で、被害に遭う人が後を絶ちません。以下では、そんな悪質サイト特有の手口についてお伝えします。

何度も短文の返信を送らせる

鑑定内容のメール文末に、『【●●】と送ってください』などと返信を要求してきた場合には注意が必要です。

【●●】は短文や、呪文のようなものが多いですが、最近では存在しない漢字の組み合わせを送らせるケースが増えています。サイトによっては、カナ文字や記号、10文字程度の文章を送らせることもあります。

メール送信の相場は1,500円、これを何通も送らせるのが悪質サイトの手口です。

終わりなく続くのも特徴で、鑑定士にいつ終わるのかを聞いても「あと少し」などと曖昧な答えしか返ってきません。無視しても次から次へと鑑定メールが届きます。

断定的な鑑定で興味や不安を煽る

「100％当たる」「必ず～である」「100万人に１人の～」といった鑑定を送ってきた場合には注意が必要です。

断定的な表現で利用者に正常な判断をできなくさせ、鑑定士に依存させる手口です。

「強い波動を感じました」「守護霊が見えます」「幸運が訪れています」などと鑑定結果を送ってくるケースもあります。よくよく読んでみると誰にでも当てはまる内容のテンプレートを、いかにも個々の相談にそった鑑定結果のように送信しているだけです。

鑑定をやめると「不幸になる」「せっかくの良い運勢が台無し」などと不安を煽って鑑定を続けるように仕向けてきます。

悪質占いサイトで詐欺を見抜く方法

怪しいと思ったら、次の点を気にしてみましょう。当てはまるようでしたら悪質な占いサイトの可能性が高いです。

鑑定士からメールを送ってくる

鑑定士から積極的にアプローチしてくる場合には、注意が必要です。「アナタにメールしなければならない事情があります」「アナタはこのままだと危ないです」「物凄い金運があなたに迫っています」など、興味を持たせたり、不安を煽ったりする内容や、ときには脅迫じみた内容もあります。

鑑定士からメールが来る場合は、疑ってかかったほうが良いでしょう。

意味不明な言葉を繰り返し送らせる

『【●●】と送ってください』などと鑑定士が言ってきた場合は、注意が必要です。

言葉に特に意味はなく、有料メールを何度も送らせて課金させるのが狙いです。他にも画面の文字や画像に触れてから返信させる、などの動作を指示すケースもあります。

このような場合は悪質サイトと見なしてよいでしょう。

第２、第３の鑑定士が現れる

依頼している鑑定士以外に、弟子や師匠などと名乗る人物が現れ鑑定をしてくるようであれば注意が必要です。

悪質サイトは一度課金した相談者から第2、第3の鑑定士を使って課金させようとしてきます。

頻繁な特別料金の案内

「鑑定士が運営に掛け合って設けた特別料金」「運営側が特別に手配した料金」などのキャンペーンの案内が来たら注意が必要です。

他のユーザーにも同様の内容が送られており、「特別」はただ課金をさせるための方便に過ぎません。

占いサイトで被害に逢わないために気をつけること

個人情報を漏らさない

個人情報は、他の悪質占いサイトでも利用される可能性があります。一度情報を渡してしまうと「こんなことで悩んでいませんか？」などと、いかにもわかっていますよと言いたげな鑑定士のメッセージが表示されることもあります。

お金を払わない

悪質な占いサイトにお金を払わないことです。法律の抜け穴をついた手口でお金を払わせる業者も多く、法的手段で取り戻せない場合があります。

メールのやりとりなどスクリーンショットを残しておく

やりとりの詳細がわかるよう、メールをスクリーンショットで残しておきましょう。被害の証拠となるだけでなく、被害規模もわかります。

サイト側が後で利用規約を都合よく書き換えることもありますので、利用規約のスクリーンショットも残しておきしょう。

まとめ

占い詐欺の大きな特徴は、利用者の不安を煽り「気がついたら高額の被害にあっていた」「盲目に信じ込んで抜け出せなくなった」という点にあります。

もちろん優良な占いサイトもありますが、なかなか判断が難しいのが現状です。

利用しているサイトや鑑定士に不安を感じたら、まずは消費者センターや弁護士などに相談することをおすすめします。